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東方神起出身グループJYJが専属契約訴訟で再びSMエンターテイメントに勝訴した。
ソウル中央地方法院民事合議50部(首席部長判事チェ・ソンジュン)はSMが“JYJの演芸活動を邪魔してはいけないという決定を受け入れることはできない”として東方神起の前メンバー3人(JYJメンバーのキム・ジェジュン、パク・ユチョン、キム・ジュンス)を相手に出した仮処分異議申請を棄却したと17日明らかにした。
裁判所は“契約期間が13年のこの契約は契約期間が不当に長くて事実上終身契約と同じこと”としながら“中道に契約関係を解消できるどんな装置も用意されていなくてキム氏などに一方的に不利だ”と説明した。
引き続きSMが投資危険減少や安定した海外進出のために長期契約が避けられないと主張したことに対して“投資危険問題は演芸企画会社の能力向上と体質改善努力を通じて解決するべきで芸能人個人の自由などを犠牲にさせる方式で解決しようとしてはいけない”と指摘した。
また、公正取引委員会が認めた最小7年の間の専属契約期間は認められなければならないというSMの主張も“従属関係の深刻性を勘案すれば契約の合理的存続期間が超過して専属契約は効力が消滅したと見なければならない”と付け加えた。
キム氏など3人は2009年7月“不当な専属契約の効力を停止させてくれ”として裁判所に仮処分申請を出したし、裁判所は“専属契約が不公正なのでこれらの意思に反する契約を締結したり独自の演芸活動を邪魔してはいけない”として該当内容一部を受け入れた。
以後SMは昨年4月キム氏などを相手に専属契約効力確認および損害賠償請求訴訟を起こしたしこれに対抗してキム氏等も専属契約効力既存材確認訴訟を提起して現在の本案訴訟が進行中だ。
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